長野県の大鹿村と下條村で村内住民を対象とした親子防災学習会が開催されます。

・長野県大鹿村で防災学習会が8月7日（土）に開催されます。（詳しくはチラシ参照）

・長野県下條村で防災学習会が8月8日（日）に開催されます。（詳しくはチラシ参照）

※コロナ禍において村外者の参加は不可となっております。ライブを配信しますのでチラシのＱＲコードからご視聴ください。

第2回通常総会【開催報告】

当センターの「第22回通常総会」が、令和3年6月28日（月）、東京都中央区内の会議室において開催されました。

昨年度同様に、新型コロナウイルス感染拡大防止の観点から幹部職員のみでの開催となりました。
（出席者13名、委任状38名、欠席2名）

通常総会始めに、山本理事長より挨拶が行われた後、総会議案（下記）の審議が行われ全会一致で承認されました。
第１号議案　令和元年度事業報告及び収支決算について
第２号議案　令和２年度事業計画（案）・収支予算（案）について
第３号議案　その他

日本防災士会スキルアップ研修会
「土砂災害防災教育イベント　どしゃぐるみライブステージ」

講演日時　2021年2月13日（土）13：30～14：10
講演方法　オンライン
対象　　　日本防災士会員（今回は一般にも公開）
講演者　　山本賢一郎
資料
・どしゃぐるみライブステージ（PR動画6分）
「防災教育：どしゃぐるみのイベント企画をご検討に方には、本編動画の視聴方法をご案内しますので当センターにお問い合わせください。」
・「どしゃぐるみ」趣旨説明（動画5分）（趣旨説明文）

日本防災士会スキルアップ研修会
「土砂災害への防災意識啓発～正義の防災、あの手この手～」2020年11月7日

講演日時　2020年11月7日（土）10：30～11：40
講演方法　オンライン
対象　　　日本防災士会（参加会員　約50名）
講演者　　山本賢一郎
資料
・土砂災害防止広報センターPR動画（3分）
https://www.youtube.com/watch?v=A6Y3-a1jB94
・説明動画（10分）土砂災害、土砂・洪水氾濫災害から命を守るために
https://www.youtube.com/watch?v=O2M0OAKyZg0
・スライド資料

広島民俗学会発表論文の紹介「平成26年8月広島豪雨災害と香川勝雄の大蛇退治について」

広島民俗学会発表論文の紹介「平成26年8月広島豪雨災害と香川勝雄の大蛇退治について」

広島民俗学会
ホームページ
http://fs-hiroshima.net/

フェイスブック
https://www.facebook.com/pages/category/Nonprofit-Organization/広島民俗学会-245186162274754/

防災士としての具体的活動紹介（埼玉県内中学校での事例）

令和2年7月15日（水）土砂災害防止広報センター職員が防災士として上尾市立大石南中学校で全校生徒197人を対象に実施された防災学習会「マイ・タイムラインを作ってみよう！」の講師として参加しました。

上尾市内の防災士が初めて実施するマイ・タイムラインの 防災学習会だったため、中学校での実施に先立つ7月11日（土）市内の防災士が集まりプレ講習会が実施され、中学校での指導内容の練習・ブラッシュアップがなされました。

第21回通常総会【開催報告】

当センターの「第21回通常総会」が、令和2年7月22日（水）、土砂災害防止広報センター内の会議室において開催されました。

今年度は、新型コロナウイルス感染拡大防止の観点から最小限の人数での開催となりました。（出席者6名、委任状45名、欠席2名）

通常総会始めに、山本理事長より挨拶が行われた後、総会議案（下記）の審議が行われ全会一致で承認されました。
第１号議案　令和元年度事業報告及び収支決算について
第１号提案　役員の選定について
第２号議案　令和２年度事業計画（案）・収支予算（案）について
第３号議案　その他

新役員：
理事長・総務部長　山本賢一郎
専務理事・業務推進部長　池田一平
理　事・技術部長　緒続英章
理　事・制作部長　青山匡希
理　事・特別顧問　水山高久（京都大学名誉教授）（新任）
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相談役　吉田三郎
参　与　保科幸二
参　事　反町雄二
技術顧問　黒川興及
特別顧問　花井幸二（新任）
監事　相浦俊雄
監事　若林浩之（税理士）（新任）

「新型コロナウイルス感染拡大防止に対する当法人の対応」（その3）

当法人は、新型コロナウイルスの感染拡大防止の取り組みとして、全職員を対象にテレワークによる
在宅勤務及び総務部一部職員の時差通勤を感染収束まで継続実施してまいります。

　①職員の就業時間を9：45～17：15とする。
　（通常は9：15～17：45）
　②全職員については、テレワークによる在宅勤務及び時差通勤（一部職員）とする。

当法人は引き続き内外への感染拡大防止と従業員の安全・安心確保を最優先し、
今後も最新の状況に応じた対応をとってまいります。
関係各位にはご迷惑をおかけいたしますが、何卒ご理解を賜りますようお願い申し上げます。

「新型コロナウイルス感染拡大防止に対する当法人の対応」（その2）

当法人は、新型コロナウイルスの感染拡大防止の取り組みとして、全職員を対象にテレワークによる
在宅勤務及び総務部一部職員の時差通勤を実施しております。
政府の緊急事態宣言の延長をうけ、実施期間を4月2日から5月10日を、5月31日まで延長し、下記の取り組みを引き続き実施します。

　①職員の就業時間を基本的に10：00～16：00とする。
　（通常は9：15～17：45）
　②全職員については、テレワークによる在宅勤務及び時差通勤（一部職員）とする。

当法人は引き続き内外への感染拡大防止と従業員の安全・安心確保を最優先し、
今後も最新の状況に応じた対応をとってまいります。
関係各位にはご迷惑をおかけいたしますが、何卒ご理解を賜りますようお願い申し上げます。

「新型感染症の感染拡大防止に対する当法人の対応」

当法人は、新型コロナウイルスの感染拡大防止の取り組みとして、全職員を対象にテレワーク及び時差通勤を推進しております。

職員の感染リスク低減の観点から、4月2日から5月10日までの間、下記の取り組みを行います。
　
　①職員の就業時間を基本的に10：00～16：00とする。
　（通常は9：15～17：45）
　②可能な職員については、テレワーク及び時差通勤を実施する。

当法人は引き続き内外への感染拡大防止と従業員の安全・安心確保を最優先し、
今後も最新の状況に応じた対応をとってまいります。
関係各位にはご迷惑をおかけいたしますが、何卒ご理解を賜りますようお願い申し上げます。